A日本国内の全地域で対応可能です。
当事務所の拠点は大阪ですが、現在、関東から沖縄の離島エリアまで対応しております。
対応地域についてはご遠慮なくお問い合わせください。

Aご要望に応じます。
土日祝や夜間を希望される場合は、できるかぎりお客様のご都合に合わせてご訪問いたします。

Aご要望に応じます。
たとえば月次報告を希望される場合は、毎月の訪問が基本となります。
取引量が少ないからなど、毎月のチェックや相談までは必要がない場合は、数ヵ月ごとのチェックも可能です。
お客様のご要望により訪問頻度を調整いたします。

Aできます。
そのようなケースは当事務所でもたくさんございます。
今契約している税理士をチェンジしたいと考えている方や現在の顧問税理士の意見だけでなく、当事務所の意見もセカンドオピニオンとして聞いてみたいという方など、お気軽にご相談ください。

Aできます。
重要な税務上の判断はできない場合がありますが、決算書・税務申告書の作成・提出は可能です。 当事務所では、決算時のみのご依頼にも柔軟に対応させていただきます。

A大丈夫です。
パソコンやソフトの扱いが苦手だという方は、お客様の中にもたくさんいらっしゃいます。 慣れるまでに戸惑うこともありますが、会計ソフトについてはパソコンが苦手な方でも十分に操作ができるようになります。
パソコンで会計ソフトを扱うことができるようになれば、簿記の知識がなくても経理をスムースに進めることができます。
当事務所では、会計ソフトの設定や操作方法のガイドをさせていただきます。
ご安心ください。

Aご提案いたします。
当事務所では、ご訪問による面談、ご来所による面談、電話、FAX、電子メールなどによる打ち合わせを通じて、お客様の状況に合わせた節税策の提案をさせていただきます。

A対応しております。
当事務所では、全面的に電子申告を推し進めております。

A立ち会います。
税務調査の立会は関与税理士の使命の一つと考えております。
お客様の立場になって調査に対応させていただきます。
ご安心ください。

Aお客様の事業規模（売上高や従業員数など）、経理体制、当事務所の訪問頻度などによって異なります。
詳しくはご面談のうえ、お見積りを提示いたしますので、お気軽にご相談ください。

A無料です。
お客様にサービス内容や料金などに関して納得のうえご契約していただきます。
それまでの相談については料金をご請求いたしません。

Aご紹介いたします。
弁護士、公認会計士、司法書士、社会保険労務士、中小企業診断士、不動産鑑定士など、各種専門家をご紹介できますのでいつでもご相談ください。